@article{oai:gcnr.repo.nii.ac.jp:00000107,
 author = {服部, 律子 and Hattori, Ritsuko and Nawa, Fumika and 名和, 文香 and Takeda, Junko and 武田, 順子 and Matsuyama, Kumi and 松山, 久美 and Nunohara, Kana and 布原, 佳奈 and Tanaka, Mari and 田中, 真理},
 issue = {1},
 journal = {岐阜県立看護大学紀要, Journal of Gifu College of Nursing},
 month = {Mar},
 note = {岐阜県内の市町村の母子保健サービス担当保健師の「妊娠届出書」の活用状況の実態を把握し、地域保健からみた医療施設との連携の課題や地域において妊娠期からのハイリスク母子の支援について検討するために県内の市町村の母子保健担当者に妊娠期からの妊産婦支援について質問紙調査を実施した。回答は42市町村中、35の市町村から回答が得られた。岐阜県版「妊娠届出書」は、母子健康手帳交付時の面接で29ヶ所(82.9%)の市町村が活用していた。ハイリスク妊婦の訪問の実績がある市町村は、25ヶ所(71.4%)であった。妊娠期からの育児支援においては、医療機関から得たい情報として、母体や児の健康状況や経過、治療についてなどの医療情報や指導内容があげられた。医療機関との連携の課題については、医療機関との連携において認識や情報の共有、連携の方法や必要な支援がタイムリーになされるような連携や他機関や他地域との連携に課題があることが明らかになり、医療施設とのより緊密な連携が求められた。またハイリスク母子の支援については市町村により経験に差があり、保健所の支援とともにより緊密な医療機関との連携が必要であると考えられた。さらに今後は医療機関の看護職についても市町村保健師との連携の実際と具体的な支援の状況を明らかにし、相互の交流が図れるようなより良い連携のありかたについて検討していくことが必要であると考えられた。(著者抄録)},
 pages = {109--118},
 title = {ハイリスク妊産婦への支援における市町村の妊娠届出書の活用と医療機関との連携の課題},
 volume = {17},
 year = {2017},
 yomi = {ハットリ, リツコ and ナワ, フミカ and タケダ, ジュンコ and マツヤマ, クミ and ヌノハラ, カナ and タナカ, マリ}
}